S研標準データフォーマット

業界EDI(商品情報・納品情報・発注情報・在庫情報・請求情報・支払情報等を電子的にデータ交換する)の為に情報の項目・並べ順等、S研が標準化したファイル形式の定義フォームの総称。従来のホストコンピュータ間でのデータ交換用に加え、パソコンを利用したデータ交換用「PCフォーマット」も定義された。
また、JSR-EDIの支援として「JSRフォーマット」も追加された。

「データ交換フォーマット」を参照

S研標準帳票フォーマット

標準化の一環としてスポーツ用品業界初の統一伝票が制定された。1993年に請求書、2009年には、スポーツ統一伝票A4単票(カットシート)版が追加された。

「標準帳票フォーマット」を参照

EDI(Electronic Data Interchangeの略称・電子データ交換)

コンピュータとネットワークを介して電子的に、受発注・配送・支払などのビジネス情報をやり取りすること。特に標準化されたものを一般のデータ交換とは区別してEDIという場合が多い。2007年に流通システム開発センターから流通BMSという新しいEDI標準が発表された。また、インターネット技術を応用したWEB-EDIという手法も広がりつつある。

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EOS(Electronic Ordering Systemの略称・電子発注システム)

EDIの一つで、電子発注システムともいい、企業間で通信回線を使用して受発注できるシステムの事。

ソースマーキング

POSシステムを対象とする商品に、メーカーあるいは発売元の生産、出荷段階で商品包装や容器の一部にバーコードシンボルマークを印刷する事。(JAN・ITFコード等)

JAN(Japanese Article Numberの略称・日本共通商品コード)

わが国における唯一の共通商品コードとして流通システム開発センターが各業界での採用を薦めている国、メーカー、アイテムを固有のコードとするバーコードを制定する単品商品コード。スポーツ用品業界では1986年に採用を決定している。
アメリカではUPC(Universal Product Codeの略称)、ヨーロッパ、オセアニア、アジアではEAN(European Article Code)として互換性のある国際的な共通商品コードである。

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EAN(European Article Numberの略称・GS1[旧:国際EAN協会])

EAN(European Article Numberの略称)、ブラッセル(ベルギー)に本部をおくGS1(旧:国際EAN協会)の組織とこの協会が提供するEAN標準システムの総称。GS1-US(旧:UCC)と共に、流通業のバーコードやEDIメッセージ、取引コード等に関する国際的な標準化推進機構。
英、仏、独などヨーロッパ12ケ国の流通関連のシステム標準化団体が加盟設立。1978年に日本(流通システム開発センター)も加盟国となった。100以上の国と地域が加盟。

GS1-US(旧:UCC・米国コードセンター)とUPC

GS1-US(旧:UCC[Uniform Code Council, Inc.の略称]・米国コードセンター)は、1973年に本部を米国オハイオ州デイトンに設立された北米をテリトリーとして活動する流通情報システムの標準化推進機構。共通商品シンボルコードUPC(Universal Product Codeの略称)を制定し普及促進をおこなっている。
EANと共に、EANコードUPCコード体系をはじめ標準EDIメッセージ、ロケーション(企業・場所)識別等の国際標準化を進めている。

ITF(Inter Leaved Two of Fiveの略称・物流標準シンボル)

集合包装品のダンボールなどにマーキングするための商品コード。JANコードをベースにコード化されている。
14桁が国際標準。

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GTIN(Global Trade Item Numberの略称・国際取引商品コード)

GTIN(ジーティン)(Global Trade Item Numberの略)とは、 国際的な流通標準化機関のGS1により標準化された国際標準の 商品識別コードの総称のことです。
具体的に国際標準の商品識別 コードと呼ばれているものは、現在広く使われているJAN/EAN コードの13桁や8桁(GTIN-13、GTIN-8)、UPCコードの12桁 (GTIN-12)、集合包装用商品コード(GTIN-14)の14桁を対象 としています。

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GLN(Global Location Numberの略称・国際標準事業所コード)

流通EDIの進展により、受発注や商品情報、あるいは物流や代金決済等の情報交換が多様化拡大しつつある中で接続相手先企業や事業所間を唯一に識別するための「共通企業/事業所識別コード(13桁)」。

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POS(Point Of Salesの略称・販売時点情報管理)

店舗で商品を販売するごとに、商品の販売情報(品名、数量、販売時刻など)を記録し動向を把握するシステム。この集計結果は、迅速な在庫・受発注管理に活用できるのみならず、天候と売り上げの重ね合わせて傾向をつかむ、複数の店舗の販売動向を比較するなど様々なことに活用される。
一般的なPOSシステムはストアコントローラーとよばれる店舗売上管理コンピュータと、バーコードスキャナが付いたPOS対応レジスタ(POSターミナル)からなり、レジ精算時にPOSターミナルで商品に付いたバーコードを読み取り、データ収集と価格計算・レシート発行を同時に行う。

JICFS(Jan Item Code File Serviceの略称・JAN商品コード管理サービス)

流通システム開発センターが管理し、標準化を進めている商品分類の統一管理。流通業界におけるJANコードと商品属性情報の収集、登録、更新にかかる作業負担を軽減するための共通データベースサービス。

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SKU(Stock Keeping Unitの略称・最小管理単位)

在庫管理する商品単位のこと。例えば、Tシャツをカラー・サイズ別で在庫管理するならば「Tシャツ 赤 Sサイズ」が1SKUとなる。

(一財)流通システム開発センター

1972年に通産省(現経産省)の外郭団体として設立された、我が国の流通情報システム化を推進するための専門機関。「流通情報システム化の基盤整備」「POSシステムと商品情報データベース(JICFS-RDB)」「EDIの標準化」「流通システム開発」「国際協力」「実態調査、広報活動」「研究会主催」等の基盤整備事業、研究開発事業、国際国内標準化活動、普及推進事業を担当。JANコードをはじめとする各種コードの基盤整備を最重要と位置付けて標準化普及整備活動を進めている。

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JSERA(日本スポーツ用品協同組合連合会の略称)

1999年に法人化されたスポーツ用品小売店の全国組織。 平成13年標準POSシステムの開発事業を行い、普及に伴って平成14年12月より一括データ処理EDIセンター立ち上げて運用を開始。
JSR-EDI:JSR-POSシステム対応のデータ交換の総称 名。

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JASPO(日本スポーツ用品工業協会の略称)

一般社団法人 日本スポーツ用品工業協会。1974年に設立。JASPOサイズ規格などがある。

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