1 昭和62年度
(1987年)
  • (財)流通システム開発センターの支援により発足
  • JANコードの普及、JICFS商品分類第1号案研究
2 昭和63年度
(1988年)
  • スポーツ業界統一伝票原案作成 ・商品マスター情報連絡フォーマット案作成
  • 流通情報標準化マニュアル(初版)発行
3 昭和64年度
(1989年)
  • データ交換フォーマット標準化研究
4 平成02年度
(1990年)
  • データ交換フォーマット標準化案作成 ・業界カラーコード統一化研究
  • JANタグ取付位置のガイドライン案作成
5 平成03年度
(1991年)
  • EDIの研究 ・JICFS商品分類第2号案作成 ・流通情報標準化マニュアル(第2版)発行
  • 東京・名古屋・大阪にて標準化説明会開催
6 平成04年度
(1992年)
  • JANコードアンケート調査 ・統一伝票利用状況調査
  • 物流システムでのJANコード利用研究
7 平成05年度
(1993年)
  • サイズコード標準化の研究
  • 標準様式請求書案の作成
8 平成06年度
(1994年)
  • JICFS商品分類第3号案作成 ・共通取引先コードの研究
  • 統一伝票・標準様式請求書普及パンフレット作成
9 平成07年度
(1995年)
  • 流通標準化マニュアル(第3版)発行
  • 札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・福岡にて標準化説明会開催
  • JAN実態調査 ・危機管理(データ管理)・企業コードの研究・スポーツQRS、EDIの研究
10 平成08年度
(1996年)
  • 業界ネットワーク提言、企業コードの標準化
  • 商品マスター提供システムの研究 ・EDI(オープン技術)の研究
11 平成09年度
(1997年)
  • 通商産業省、全国中小企業団体中央会より助成「オープン情報ネットワーク調査・研究開発事業」
  • スポーツ用品業界オープン情報ネットワーク調査研究報告書発表
12 平成10年度
(1998年)
  • スポーツ用品業界オープン情報ネットワーク標準マニュアル(第4版)発行
  • オープン仕様のデータ交換フォーマット標準化案発表 ・業界ネットワークの研究
13 平成11年度
(1999年)
  • 東京・名古屋・大阪にて標準化普及説明会開催
  • JSR対応POS研究・JICFS商品分類改訂案発表
  • 業界ネットワークの継続研究(OBNの利用研究)
14 平成12年度
(2000年)
  • 画像データ標準化案 ・メーカー略称コード案
  • オープンネットワーク研究/HP立上げ ・XMLによるデータ交換研究
  • JSERA(日本スポーツ用品協同組合連合会)と連携し小売専門店のPOSシステム設計/標準化支援(POSデータフォーマット策定)
15 平成13年度
(2001年)
  • 商品マスター提供システム/JSR-EDI提案 ・小売POSシステムデータ提供EDI研究
  • JSR/POSシステム構築事業支援活動(ワーキング参加・業界説明会支援
  • アンケート集計・S研HPにJSRメーカ略称コード掲載開始)
  • 11月よりJSR-POS実証実験開始/E-メールによるデータ提供開始
16 平成14年度
(2002年)
  • POS販売データフォーマット標準化案作成・グローバルロケーションナンバーの研究・卸における商品マスター交換の実務上の課題研究
  • JSR-POS支援活動(新EDI構築支援/業界説明会支援/新EDI移行支援)
17 平成15年度
(2003年)
  • 単票統一伝票案検討 ・ロケーションナンバー研究
  • マニュアル｢スポーツ用品業界IT標準化の手引き｣としてHP公開検討
  • 商品マスター加工センター研究
  • ICタグ(RFID)情報交換勉強会・消費税総額標示移行情報交換勉強会
  • JSR-POS支援活動(POS販売データ集信EDI移行支援)
18 平成16年度
(2004年)
  • S研ホームページリニューアル
  • 返事データ・フォーマットの検討
  • 内税によるシステム変更の考察
  • JAN、ITF付番ガイドラインの制定
  • ITFフォーマットの制定
19 平成17年度
(2005年)
  • ASN、SCMラベルによる新検品システムの検討
  • 展示会受注フォーマットの制定
  • 商品カタログデータフォーマットの検討
  • 返品データフォーマットの検討
20 平成18年度
(2006年)
  • ASN、SCMラベルの研究
  • ホームページの有効活用検討
  • XML-EDIの研究
21 平成19年度
(2007年)
  • 簡易EDIの研究
  • ホームページの有効活用検討
  • 次世代EDI(XML-EDI)の研究
  • IP電話の研究
22 平成20年度
(2008年)
  • 通信手順選定における今後の有効性研究
  • ペーパーレス効果調査(複写枚数削減)
  • システム管理の現状と課題共有
23 平成21年度
(2009年)
  • スポーツ統一伝票　A4単票化でのフォーマット制定と展開課題抽出
  • 商品コードセンター構築の今日的イメージとコンテンツスペック検討
24 平成22年度
(2010年)
  • 情報システム管理者セミナー開催(東西各9回、合同1回)=事業継続、経費削減、人材育成、セキュリティの討論
  • スポーツ統一伝票　A4単票化　実施進捗と課題共有
  • 流通BMS対応の業界内協業を検証(コスト、維持管理、展開領域等)
25 平成23年度
(2011年)
  • 情報システム管理者セミナー開催(東西各8回、合同2回)=3.11レビュー、ミッションのシフトアップ(システム化計画、アウトソーシング評価、人材育成を討議)
  • 各自、各社のスマートフォン、タブレットを実際使用し、機材、海外アクセス、FaceBook利用、セキュリティｰ情報、ビジネス利用シーンを研究
  • Web型仕入受発注システムの共同化案に関する評価書作成
26 平成24年度
(2012年)
  • 異業種交流 花王ロジスティックス 東西センターの視察
  • クラウドコンピューティング・トライアルプロジェクト・管理ツールによる情報共有、進捗管理(ホームページリニューアル関係)
  • クラウドコンピューティング・トライアルプロジェクト・IaaS型インフラと仮想化DBアプリによる 商品コードサイトのテスト構築
  • S研ホームページ・コンテンツリニューアル資料作成
27 平成25年度
(2013年)
  • ＲＦＩＤの今日的利用領域と可能性の研究
  • 異業種システム視察(バンダイロジパル　東西センター、トイザラス大阪センター)
  • S研ホームページ　リニューアル版リリース
  • 会員各社 消費税率変更対応一覧
28

平成26年度
(2014年)
  • 会員企業　基幹システム概要と課題
  • 商品コードに関する多角的調査
  • ビッグデータトライアル及び分析手法と気づき
  • 異業種交流：食品業界情報システム研究会　悠々会ディスカッション
29 平成27年度
(2015年)
  • ＮＴＴのＰＳＴＮマイグレーションの検証
  • 軽減税率導入に際しての影響確認
  • システムセキュリティについての研究
  • クラウドサービスの事例検証
  • 商品マスターデータセンター構想の研究
30 平成28年度
(2016年)
  • Ｓ研会員のＥＤＩ通信状況を調査
  • インターネットを利用した通信手順を検討
  • 現在のシステムセキュリティツールを検証
  • ビッグデータ、ＡＩ、ＩｏＴの活用事例を研究
  • ＮＥＣ米沢工場を視察
  • ＷＥＢ最適化支援（診断と分析）
31 平成29年度
(2017年)
  • インターネットを利用した通信手順を検討
  • RFID利用状況アンケート
  • セキュリティ対応状況と最新のソリューションを調査
  • RPAの実証実験（WEB受注業務の自動化トライアル、集合技術研修）
32 平成30年度
(2018年)
  • 軽減税率制度の対応　（ガイドライン作成、データ交換フォーマット見直し）
  • インターネットを利用した通信手順を検討
  • 公衆回線IP網化の影響調査　アンケート実施
  • RFID利用状況アンケート
  • セキュリティ対応状況と最新のソリューションを調査
  • RPAの実証実験（WEB受注業務の自動化トライアル、集合技術研修）
33 令和元年度
(2019年)
  • 次世代RFIDの調査・研究
  • PSTN2024問題対策の検討
  • Windows7サポート終了対応
34 令和2年度
(2020年)
  • 在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィス課題検討
  • 消費税総額表示義務付け対応
  • 共通基盤（業務のネットワーク基盤）
  • 第５世代移動通信システムへの情報収集