2005年度 |
会長
ミズノ(株) 坂本 滋治
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- (1)ASNデータとSCMラベルによる新検品システムの検討
- (2)展示会受注フォーマット制定
- (3)商品カタログフォーマットの検討
- (4)RFIDの研究
- (5)e-文章法の研究
- (6)システム危機管理の研究
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2006年度 |
会長
(株)イモト 小牧 義典
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- (1)ASNデータとSCMラベルによる新検品システムの検討
- (2)通信環境の変化に伴う次期EDIの研究 (XML-EDI、WEB-EDI)
- (3)商品マスタの3層での運用の実現
- (4)物流研究会(L研)の課題点と連携
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2007年度 |
会長
(株)イモト 小牧 義典
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- (1)XML-EDIの具体的研究
- (2)ホームページの有効活用検討
その他環境変化に伴う、情報処理標準化についての研究活動を継続
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2008年度 |
会長
(株)イモト 小牧 義典
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- (1)通信手順の研究
- (2)ペーパーレスの検討(伝票複写枚数削減)
- (3)システム管理研究(外部講師のセミナー、討議)
- (4)流通BMSについての状況確認
- (5)モバイル動向の情報収集
- (6)S研ホームページ リニューアル
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2009年度 |
会長
(株)デサント 鈴木 利忠
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- (1)スポーツ統一伝票 A4単票化の研究(フォーマット策定)
- (2)商品コードセンター構築概要検討
- (3)流通BMS対応手法の研究
- (4)IT統制への対応、動向への意見交換
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2010年度 |
会長
(株)デサント 鈴木 利忠
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- (1)情報システム管理者セミナー開催、事業継続、経費削減、人材育成、セキュリティの討論
- (2)スポーツ統一伝票 A4単票化の実施進捗と課題対応
- (3)流通BMS対応の業界内協業検証
- (4)商品コードセンター構築の今日的構成検討
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2011年度 |
会長
(株)デサント 鈴木 利忠
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- (1)情報システム管理者セミナー開催、3.11レビュー、システム化計画、アウトソーシング、人材育成
- (2)スマートフォン、タブレット、SNSの研究(実使用での検証)
- (3)流通BMS対応状況の共有と検証
- (4)Web型仕入受発注システムの共同化案に関する評価
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2012年度 |
会長
(株)デサント 鈴木 利忠
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- (1)異業種システム視察(花王ロジスティックス 東西センター)
- (2)クラウドコンピューティング テストトライアル①ASP型プロジェクト管理
- (3)クラウドコンピューティング テストトライアル②Web型商品コードデータベース構築
- (4)S研ホームページ コンテンツのリニューアル検証
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2013年度 |
会長
(株)デサント 鈴木 利忠
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- (1)RFIDの今日的利用領域と可能性の研究
- (2)異業種システム視察(バンダイロジパル 東西センター、トイザラス大阪センター)
- (3)モバイル、スマートデバイス、業務アプリの研究
- (4)S研ホームページ リニューアル実施
- (5)消費税率変更に伴うシステム領域の情報共有と実行策ディスカッション
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2014年度 |
会長
(株)デサント 鈴木 利忠
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- (1)会員企業の基幹システム概要共有と課題討議
- (2)商品コードに関する多角的調査と現状共有
- (3)ビッグデータトライアル(ダウンサイジングしたデータでのプロセス体験と分析演習)
- (4)異業種交流:食品業界情報システム研究会「悠々会」との協働研究課題、基幹システム討議
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2015年度 |
会長
(株)エスエスケイ
上野 泰昭
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- (1)NTT東西のPSTNマイグレーションの内容検証
- (2)軽減税率導入に際しての影響確認
- (3)システムセキュリティについての検討
- (4)クラウドサービスの事例検証
- (5)商品マスターデータセンター構想の検討
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2016年度 |
会長
(株)エスエスケイ
上野 泰昭
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- (1)NTT東西のPSTNマイグレーションの対策を検討
- (2)情報セキュリティの今後のあり方を検討
- (3)ICTの進化とその未来像を検討
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2017年度 |
会長
ミズノ(株)
松井 志信
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- (1)変化するEDI環境への対応を検討
- (2)情報セキュリティの現状と今後を研究
- (3)ICTの進化とその未来像を研究
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2018年度 |
会長
ミズノ(株)
松井 志信
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- (1)消費税軽減税率への対応
- (2)変化するEDI通信インフラへの対応を検討
- (3)業界の生産性向上に役立つICTの調査研究
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2019年度 |
会長
ミヤコ・スポーツ(株)
山本 悟久
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- (1)次世代RFIDの調査・研究
- (2)PSTN2024問題対策の検討
- (3)Windows7サポート終了対応
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2020年度 |
会長
ミヤコ・スポーツ(株)
山本 悟久
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- (1)在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィス課題検討
- (2)消費税総額表示義務付け対応
- (3)共通基盤(業務のネットワーク基盤)
- (4)第5世代移動通信システムへの情報収集
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